警察OBの経験から来るセキュリティー診断を企業様へ
STAFF
独自のセキュリティーノウハウを反映させたスタッフ研修制度
大きな強みであると自負していることの一つに、経営陣が警察OBであるといった点が挙げられます。警備会社にも相当なセキュリティーノウハウがありますが、警察でないと経験が難しいセキュリティーノウハウといったものも存在します。
そのノウハウをご契約いただいた企業様に｢安心｣といった形で還元しつつ、新入社員達には充実した研修によって一流の警護スタッフを目指せる環境をご用意いたしました。ハイレベルな警護業務に関心のある企業様・求職者様からのお問い合わせを歓迎いたします。
役員
筒井 憲一
代表取締役
- メッセージ
- 警察に相談に行ったが、「今の段階では何も出来ない」と言われた。被害届は受理してもらえず事案相談という形でのみ受理される。
困っていて、嫌な思いや不安を抱いているのに、歯がゆい思いを経験したことがある人もいるかと思います。
これは警察の怠慢ではなく、民事事件であるケースや刑事事件として取り扱えないケース等であったことが考えられます。
いずれにしても、困った時に頼りになるべき存在の警察が法律の壁によって相談者の力になれないケースがあります。
警察にしても弁護士にしても、それぞれ必要であり頼れる存在ではありますが、時として、相談者の意向に沿えず残念に思われる方が多数おられるのも事実です。
弊社は警察OBのスタッフによる、リスク相談窓口を設けており、「誰にも相談できない事」や「相談したけど解決策が見つからない事」等を相談者の立場に立って丁寧にヒアリングしアドバイスさせていただきます。
またケースによっては、実務支援という形で相談者の立場に立ってサポートをさせていただくことも可能です。
業務上知りえた情報に関しては秘密の保持をお約束し、皆様に安心と安全を与えること間違いありません。
- 保有資格
- 1号警備員指導教育責任者
交通誘導警備業務2級
雑踏警備業務2級
世の中の人々が安心して生活し、企業様が安心して営利活動を進めていくためには、未然にトラブルや犯罪を抑制するスタッフの存在が必要不可欠です。実際にほとんどのケースにおいて、万が一の事態が発生する前に抑制するため、あまり目立つことはないかもしれませんが、縁の下から市民や企業様に｢安心｣をお届けする要である責任を胸に抱き、今日も警護業務に勤しんでまいります。
その警護会社を経営するのは警察OBであり、その警察ならではのセキュリティーのノウハウを警護会社のサービス向上に日々役立てております。警察官独自の多角的な視点から企業様にセキュリティーアドバイスを実施するのとともに、必要に応じて経営陣が手塩にかけて育て上げた警護スタッフを派遣し、実務面でのサポートも可能です。その独自のセキュリティーノウハウを凝縮した研修制度により、未経験の新入社員も一流の警護スタッフを目指せる環境がここにはございます。
